仮想通貨 は現実の貨幣に代わる新たな選択肢として注目を浴びていますが、

価格の浮き沈みが激しいため、投機対象としての可能性ばかりに注目が集まり、技術そのものへの関心が低い人が多いのが現状です。
特に 仮想通貨 の基礎を担う「ブロックチェーン」という技術は完成された技術ではなく、実用化には複数の問題を抱えています。

 

ブロックチェーンの問題点とは?

仮想通貨 について専門家が話す時に、中央集権的ではなく分散処理的である、というメリットがよく語られます。
簡単なイメージを用いて話すと、これまでのデータ処理は一つの会社が行うようなものばかりで、ユーザーは処理や保全の責任をその会社に任せきりにしていました。

 

その分ユーザーの負担は少なくなるのですが、もしデータ処理を担っている会社が破綻してしまえば、ユーザーはこれまで使っていたサービスを使えなくなってしまいます。
これこそが中央集権のデメリットだったのですが、一方分散処理ではデータ処理はユーザー全体で行うようになり、リスクも分散できるようになりました。
しかし、ユーザー全体で処理を管理するために スケーラビリティ問題 、 51%問題 といった問題が生じています。

ビットコイン につきまとう問題

スケーラビリティとは?

ビットコイン を例にとってみます。 ビットコイン のそれぞれの取引はブロックという単位でまとめて保存されていきます。
箱の中に取引情報を記録した紙が詰め込まれていくというイメージが近いかもしれません。

 

この箱の大きさはあらかじめ決まっていて、さらに一定時間ごとにしか作られないと決まっています。

ビットコイン ですと1MBのブロックを10分ごとに生成すると決まっているのですが、実は最近 ビットコイン を使う人があまりにも増えすぎたために、

1MBより多い量の取引データが10分以内に発生し続けると、ブロックに記録されず保留になっている取引データの量が肥大化していくという問題が持ち上がっています。

 

 

これこそが スケーラビリティ問題 と呼ばれているものなのです。
保留の取引データの量が増えるほど、新規の取引データは順番待ちをしなくてはならないため、取引完了まで時間を要すことになってしまいます。
これが 仮想通貨 に期待されている送金の足枷になっています。

 

 

51%問題とは?

 

ビットコインマイニング と呼ばれる作業によって、ユーザーの取引データを承認しています。

 

ビットコイン を採掘するには高度な数学によって成り立っている暗号を解く必要があるのですが、

これはコンピュータにお金をかけられる人であれば多くの ビットコイン を集められるということも同時に意味しています。

 

 

もし ビットコインマイニング を過半数(51%以上)が個人や組織が独占した場合、不正が可能になってしまうという問題が生じているのです。

 

まとめ

 

現在のところ ビットコイン はも様々な問題を抱えつつも滞りなく運営できています。

しかしながら、こうした問題が残っているという理解は常にしておくべきでしょう。

近年開発されている新たなブロックチェーンではこうした問題を克服したものも存在しています。いつかは問題の抱えたブロックチェーン技術は淘汰されていくかもしれません。