仮想通貨 の話題がマスコミを賑わすようになった昨今、同じような頻度でブロックチェーンという言葉も我々はよく耳にするようになりました。
これについては深く掘り下げれば掘り下げるほど奥が深いもので、素人の方では詳細まではなかなかわかりづらいものです。
ただし、これまでにない優れた管理システムで、未来において我々の生活に大きくかわかってくるシステムだ、という雰囲気を多くの人々が感じているのも事実です。
ちなみにすでに 仮想通貨 管理以外の様々な分野でこの技術は活用されています。

 

メディア系での活用

撮影している画像

Steemitについて

仮想通貨 以外の世界でも様々な分野でいろんなことができることが証明されつつあるブロックチェーンですが、メディア分野でも活用されています。
その一つの例がSteemitです。
これは記事投稿サービスで、従来は広告収入に頼っていたものが、記事そのものを評価してもらうことによって報酬を得るシステムになっているのです。
この場合、当然ながら記事の質は上がりますので、新技術の導入によって我々の生活の質が上がるということに繋がるわけです。

 

ALISでの活用

ALISはわかりやすく言いますとフェイスブックやツイッターのようなSNSサイトの一種です。
ただし、活用事例として注目したいのが、記事の投稿者に対し、読者が報酬を送ることができる点です。

従来のSNSの場合、広告収入目的にお世辞にも良質とは言えない記事が出回っていた脱分も否定できないのですが、読者によって評価されれば自分も報酬を得ることができるとなれば、そのSNS内の情報の質は上がります。
こういった使い道ができるのも魅力です。

 

金銭取引での実用例について

パソコンのチャートの画像

veemでの事例

veemでは実際の通貨を口座間で取引ができます。
実際の通貨ですので世界の主要通貨であるドル、ユーロ、円をはじめ、取引可能通貨も多岐にわたります。
このveemへの導入事例によるメリットは為替間のリスク軽減や、送金時間の短縮、送金コストの軽減などがあります。
ちなみにveemは銀行ではないため、そこにお金を預けることはできません。

Mojaloopでの活用

日本では成人すると大半の人が銀行口座を持ちます。
その口座を介して様々な取引が行われているのですが、世界レベルで見ると銀行口座を持てない貧困層も非常にたくさんいます。
そういう人のために考え出されたのがこのMojaloopなのです。

Mojaloopを発案したのはビルゲイツ財団です。
銀行口座やクレジットカードを持つことができない発展途上国などの国民が手数料なしで金銭の決済や送金などができるように開発されたのです。
このような具体例を知りますと、ブロックチェーンの技術は富裕層だけでなく、貧困層の生活にも密接に関わってきており、世界の多くの人が恩恵を受ける新技術だと言っても過言ではありません。

 

食品分野でも活用

料理、カメラ,タブレットの画像

一般社団法人日本ジビエ振興協会での活用

食の安全ということはいまや食品業界で重大な意味を持つものとなっており、消費者から高い信頼を持たれた企業のみが生き残っていく時代になっています。
こういった背景のもと、食の管理にブロックチェーンの管理技術を導入する企業も出てきました。

その1つが一般社団法人日本ジビエ振興協会です。
ここでは産地でのデータ入力から流通ルートでのデータまでを総合的に管理し、万が一汚染された食品が発見された場合なども素早くデータを辿って元凶となる部分がどこにあるのかを突き止めることができるようになっています。

 

Bext360ではコーヒー豆の等級分けに活用

Bext360ではこの技術を利用することにより、コーヒー豆の等級分けを行っています。
コーヒーの生産には世界で約1億2千万程度の労働者が従事していると言われており、この業界では栽培されたコーヒー豆の等級分けは個々の従事者にとって収入を左右するものとなります。
この分野にもこの新技術が活用されていて、Bext360が作ったモバイルアプリでバイヤーと農家が価格の交渉をできるようになったのです。
アプリを多くの人が閲覧できることにより、生産者、豆のバイヤーへの卸価格、販売価格などを購入者も知ることができるという画期的な仕組みが誕生したのです。

 

まとめ

仮想通貨 とセットのような形でこの世に存在を知られるようになったブロックチェーンの技術は、今後世界各国で我々人間の生活に利益をもたらす存在であって欲しいものです。
そういう方向に持っていくのは我々人間の使命でもあります。